遺伝子組み換え食品
欧州連合（ＥＵ）ではすべての食品や飼料、添加物までが 0.9％の基準です。
ところが、日本では食糧自給率が低いためか、大豆、トウモロコシ、菜種などが、
５％未満であれば「遺伝子組み換えではない」と表示できるらしいですね。
いったいこの「５％未満であればいい」などと、誰がどんな根拠で言えるのか？
そのような判断は各自がするから、政府には正確な表示を求めたいものです。
今僕の手元にあるグリーンピース編集の「トゥルーフード・ガイド」によると、
油揚げやスープ類、植物油やだしつゆ類からベビーフードや菓子類まで、
市場に出回っている多くの食品に、遺伝子組み換え食材が使われていると言う。
たとえば日本中の何処へ行っても眼にする、インスタント麺類では、
日清食品の「カップヌードル」や「どん兵衛」「焼きそばU.F.O」は大丈夫で、
東洋水産の「赤いきつね「緑のたぬき」、明星食品の「一平ちゃん」「チャルメラ」
などは、遺伝子組み換え食材を使っている可能性が大きいと指摘しているのです。
このガイドブックは、グリーンピース・ジャパンで無料配布しています。
http://www.greenpeace.or.jp/campaign/gm/truefood/
経済のグローバル化に伴って、政府が存在を賭けて守るべき食料は、
地産地消とか地方の自立とか言いながら、実は遠方からの供給に頼っている。
そこに孕む多くの問題は、またモグラ叩きのような解決策しか示さない。
と言っても政策を決める人たちは馬鹿なのではなく、市民の利益よりも、
企業や利権者の利益を優先して考えているから、当然の結果なのでしょう。
せめて毎日の食べ物は、自分たちの手で守るしかないってことかもしれません。
自分で農作業が出来ない人々でも、買い物を選ぶくらいのことは出来るし、
そうした日常的な選択によって、企業も食の安全を考えるようになるでしょう。
また同時に、世の中で進行している食糧事情には油断無く目を配り、
密かに、しかし強力なチカラで安全を脅かす企業倫理にも注意すべきでしょう。
遺伝子組み換え食料によって、世界中の食糧事情を支配しようと目論んだ、
巨大企業モンサントの恐るべき戦略は、映画「食の未来」にも報告されています。
書籍としても、米国『エコロジスト』編集部がモンサントの妨害に遭いながらも、
「モンサント・ファイル」として纏められたものが出版され、反響を呼びました。
政府は経済優先でなく、もっと市民生活を守る視点で政策を考えてほしいです。
「遺伝子組み換え企業の脅威―モンサント・ファイル」は、こちら（↓）から。
http://www.amazon.co.jp/gp/product/4846199118?ie=UTF8&tag=isobehon-22
